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【2024年度 第2回日米合同勉強会】 ご参加者様からのメッセージ ②
慶應義塾大学SFC研究所 健康情報コンソーシアム（代表：中澤 仁）は、グローバルな視点で、産学官民医連携の女性の健康支援について考え学ぶ日米合同勉強会（本勉強会幹事：本田 由佳）「産学官民医で考える若い女性の健康とウエルビーイング「どうしてやせすぎちゃダメなの？」ダイエットの疑問を解く！」を2024年 9月6日（金）13時より、慶應義塾大学 三田キャンパス 北館ホールにおいて開催し、行政・国内外大学研究者＆学生・関係企業・学生さんなど、約80人が参加しました。
第2回勉強会では、若い女性のやせすぎが、なぜダメなのか、グローバルヘルスの視点で最新研究情報を含めて、登壇者と参加者と共に学びながら、体も動かす、とても楽しい約２時間でした。
普段、企業や学校、ネットで学べない最新情報を得て、学ばれたご参加者様から大変貴重なメッセージを頂戴しておりますので、ご感想や皆様へのメッセージをご紹介させていただきます！
🔳 中禮 宏 先生 からのメッセージ
健康情報コンソーシアム Teamの一員として、伝える側の一員（歯科医師）として改めて参加させていただきました。
すでに、重要性を十分認識していた関係者においても、投擲競技のトップを走って、身体作らなければいけないのがわかっているはずの、室伏先生も、「一時期痩せようとしたことがあった」は、ある意味衝撃でした。
「痩せていれば健康体」ではないことを改めて伝える必要性を感じるとともに、その意識が強くなりました！
🔳 中禮 宏 先生（東京医科歯科大学病院 スポーツ歯科外来 診療科長、東京医科歯科大学大学院 咬合機能健康科学分野 講師・スポーツサイエンス機構 講師 ）
トップ選手からスポーツ愛好家まで幅広く「予防、治療、復帰、パフォーマンス向上」の歯科医師の立場から支援しています。
🔳2024年度 第2回合同勉強会 第2部会場の様子.
【2024年度 第2回日米合同勉強会】 ご参加者様からのメッセージ ①
慶應義塾大学SFC研究所 健康情報コンソーシアム（代表：中澤 仁）は、グローバルな視点で、産学官民医連携の女性の健康支援について考え学ぶ日米合同勉強会（本勉強会幹事：本田 由佳）「産学官民医で考える若い女性の健康とウエルビーイング「どうしてやせすぎちゃダメなの？」ダイエットの疑問を解く！」を2024年 9月6日（金）13時より、慶應義塾大学 三田キャンパス 北館ホールにおいて開催し、行政・国内外大学研究者＆学生・関係企業・学生さんなど、約80人が参加しました。
第2回勉強会では、若い女性のやせすぎが、なぜダメなのか、グローバルヘルスの視点で最新研究情報を含めて、登壇者と参加者と共に学びながら、体も動かす、とても楽しい約２時間でした。
普段、企業や学校、ネットで学べない最新情報を得て、学ばれたご参加者様から大変貴重なメッセージを頂戴しておりますので、ご感想や皆様へのメッセージをご紹介させていただきます！
🔳 関口 昌幸 様からのメッセージ
横浜市内の学校教育機関や企業、NPO、地域団体などと連携しながら人生１００年時代に相応しいヘルスプロモーションを進める立場から参加させて頂きました。
本田先生を始め、チームローズの皆様とは、市域の青少年施設や電鉄会社が地域住民と共に運営する駅前のコミュニティ施設などで、「日常の食を通じた健康の大切さ」を老若男女を問わず訴えるワークショップを共催しています。
今回の「女性の健康」を考える勉強会についても、「痩せすぎ」という誰にとっても実感を持てるテーマを科学的な見地から、なおかつエンタメの要素も入れての展開が相変わらず素晴らしいと感嘆しました。
🔳 関口 昌幸氏（横浜市政策経営局共創推進課 共創オープンイノベーション推進コーディネーター）
同市政策局共創推進室にて、子育てや介護分野におけるオープンイノベーションの取組を推進すると共に、市民と行政、企業が共創的に地域課題を解決し、事業を創造するためのローカルプラットホームとしてリビングラボを市内各地で展開している。
<ご履歴> 1988年横浜市入庁。横浜市の政策情報誌である調査季報や市民生活白書の編集発行に携わる。2002年以降は都市経営局にて全市の総合的な政策立案を担当し、市民協働や人口減少社会をテーマにした政策指針や長期ビジョンの作成に関与。2006年に「こども青少年局」の発足と同時に、同局の企画調整課に異動。ひきこもりや無業など困難を抱える若者たちの実態調査を行うと共に、若者自立支援策を構築するための研究会の運営を担当。その後、同局の青少年育成課に移り、困難を抱える子ども・若者を育成支援するための施策や事業を展開した。 2012年から横浜市政策局政策支援センターにて、「市民参加型の課題解決の実現」「地域経済の活性化」のためにオープンデータ活用を推進。行政が保有するデータとNPOや企業など民間が持つ情報をマッシュアップすることで、社会課題や市場ニーズを可視化し、課題解決のために産官学民が主体的に参画し、連携するオープンイノベーションの仕組みづくりを行う。現在は、同市政策局共創推進室にて、子育てや介護分野におけるオープンイノベーションの取組を推進すると共に、市民と行政、企業が共創的に地域課題を解決し、事業を創造するためのローカルプラットホームとしてリビングラボを市内各地で展開している。 なお202４年4月に「横浜市政策経営局共創推進課 共創オープンイノベーション推進コーディネーター」に就任した。
🔳2024年度 第2回合同勉強会 第2部会場の様子.
