【健康情報コラム】 健康情報コラムは、慶應義塾大学SFC研究所 健康情報コンソーシアムに所属する専門家などが、健康・医療に関する最新情報や健康改善に向けた対策を毎月コラムとしてご紹介します。
【アフターコロナの女性の健康支援】
月経やPMSなどに関する症状によって約半数の女性が、仕事のパフォーマンスが普段の半分以下になるという調査結果があります※1。女性の就業率が70％を超えるようになったいま、月経をコントロールすることは女性にとっても社会にとっても重要なことです。 月経の悩みを解決するのが、産婦人科クリニックの役割の一つです。産婦人科で勤務する看護師としての個人的な感覚ですが、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、産婦人科クリニックを訪れる女性が減少しています。私が勤めるクリニックはオフィス街にあるため、テレワークの浸透が影響しているのかもしれません。テレワークを機に、自宅の近くの通いやすい産婦人科クリニックに通院先を移し、治療を継続していればよいのですが、これをきっかけに必要な治療を中断してしまった女性もいるかもしれません。例えば企業の健診で中断している治療がないかを確認するなど、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに中断してしまった治療を再び始められるようなきっかけづくりが、今後必要ではないかと感じています。
【無料・定期接種は高校１年生まで！みんなで啓発・周知しよう】
一方で、中学生・高校生の来院が増加していて、特に子宮頸（けい）がんワクチンの話を聞きたいという人が例年よりも多い印象です。子宮頸がんなどの原因となるＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）の感染を防ぐとされる子宮頸がんワクチンは、小学６年生〜高校１年生の女性であれば無料で打つことができます※2。子宮頚がんワクチンは自費で支払うと５〜10万円近くかかるので、ぜひ無料・定期接種を利用してもらいたいです。そんな子宮頸がんワクチンですが、全部で３回打つ必要があり、初回から打ち終わるまでに６カ月かかります。高校１年生の９月までに接種を開始しないと全てを無料で打つことができません。今年の高校１年生はそのタイムリミットが近づいています。子宮頸がんワクチン接種で来院する中学生・高校生はお母さんと来ることがほとんどです。自治体や学校だけでなく、企業を通じて働くお母さんにこういった情報を伝えられたら、もう少し日本のワクチン接種率が上がるのではないかと期待しています。
※1 NPO法人日本医療政策機構「働く女性の健康増進調査（2018）」全国18歳～49歳のフルタイムで働く正規／契約／派遣社員・職員の女性2000人対象のインターネット調査。
※2. ＨＰＶ感染症を防ぐワクチン（ＨＰＶワクチン）は、小学校６年～高校１年相当の女子を対象に、定期接種が行われています。https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou28/
写真：2020年12月12日（土）「プレコンセプションケア日米合同カンファレンス」｜第1部〜米国と日本のプレコンセプションケアについて〜より（慶應義塾大学三田キャンパス北館ホール）
https://www.ncchd.go.jp/hospital/about/section/preconception/pcc_report_20201212.html
▼コラム筆者プロフィール 矢込 香織（やごめ かおり） 慶應義塾大学看護医療学部を卒業後、北里大学病院で幼児・学童期病棟、NICU病棟に勤務。医療系メディアの編集・ライターを経て、現在は産婦人科クリニックの看護師として、地域の女性の健康支援を行なっている。慶應義塾大学SFC研究所 健康情報コンソーシアム 個人会員メンバー。